気象補正と変位計測

こんにちは~元パソコンオタクです。

最近2回連続でブログをサボって怒られました。
毎回書かなきゃと思っている内に一週間が過ぎています。

今回も書かなきゃと思いつつはや木曜日、設置やトラブル対応に駆り出されるとどうしても後回しになってしまいます。

これからは、事前に書いておこうと思います。

さて、今回は、気象補正について書きます。

測量機の中にトータルステーションや光波距離計という距離を測定する機械があります。

測定の詳しい原理は省略しますが、これらの機械は、距離測定に光を使用します。

光を使用して距離を測定すると気温や気圧・湿度の影響を受けて誤差が発生します。

この誤差を補正することを気象補正といいます。

機種によって使用している光の波長が違うので若干の違いはありますが、

おおむね、気温1℃の変化で1ppmの補正が必要になり、気圧3.8hPaでも1ppmの補正が必要になります。

ppmは百万分の1ですので、1ppmは100mに対して0.1mmになります。

普通のトータルステーションで近距離の測定をする場合には、あまり気にする必要はありませんが、高精度な測定をする場合には、正しい値で補正する必要があります。

厳密には湿度の影響も受けるのですが、気圧や温度に比べると非常に影響が小さいので、補正に使用されない事が多いです。

レックスには三次元自動変位計測システムという、24時間365日、自動で変位を計測するシステムがあるのですが、非常に高精度な結果を求められるケースもあるため、自動気象補正装置といって温度と気圧を自動的に計測して測定値を補正するための機器が接続出来るようになっています。

先日伺った現場では、昼間しか計測されなかったので、補正装置は使用していなかったようですが、季節の変わり目をまたいで24時間計測する場合には、ほぼほぼ必要になります。

冬の最低気温が氷点下で、夏場の最高気温が30℃だったりすると、100m先で3mmにもなります。
もちろん、許容値や計測点との位置関係にもよりますが、年間で3mmの誤差は大きいですよね。

実際には、計測機器や機器の台座なども温度の影響を受けて伸縮したりねじれたりしますが、こちらも2点以上の動かない安定した基準になる点(不動点といいます)を使用して自分の位置を再計算させることで誤差を打ち消すことが出来ます。

このように自動で計測をするためには必要に応じた補正が必要になります。

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騒音・振動測定の規制値

こんばんわ、元パソコンオタクです。

サボっていたわけではないのですが・・・

無線LANの遠隔でのデータ確認システムで頭が一杯でブログ当番遅れてしまいました。
しかし一週間は早いですね~
あまりに忙しいので、今日が何曜日かわからなくなりかけています。

話は変わりますが、ある工事現場で、騒音振動計測システムを設置することになった時の話です。

通常、工事現場では、騒音規制法や振動規制法の特定建設作業になることが多く、それぞれの法律で、騒音や振動を決められた演算方法で求められる演算値を規制値として使用します。

この場合は敷地境界で測定をして、騒音はL5、振動はL10という演算値を規制値の対象とします。工事現場から外へ漏れ出す騒音や振動の値についての規制ということになります。

ところが、今回の工事では、周辺地域への影響に関する配慮ということで、測定場所が、周辺の民家であったり、道路でした。
騒音規制法や振動規制法での測定は敷地境界での測定が原則ですので、今回の案件にはそのまま適応できません。

他の法律となると、環境基本法の「騒音に係る環境基準」ということになりますが、環境基準は「人の健康の保護に資する上で維持されることが望ましい基準」となっていて規制法と違って罰則規定はありません。また、振動については、道路交通振動についての基準しかなく、今回の目的には合致しません。
ちなみに、環境騒音の場合の評価基準は演算値のLEQ(等価騒音レベル)を使用します。

この辺りの解釈についての裏づけが欲しかったので、工事現場を管轄している役所へ電話で確認してみました。

役所からの解答は、騒音については、測定場所が敷地境界ではないので、環境基準を使用。
振動については、合致する法令がないので、振動規制法を基準としてくださいということでした。

普段は頼りなく感じることもある役所ですが、今回は迅速に対応していただき、また、的確な助言もいただけ、非常にありがたかったです。

このように、考え方次第で、測定方法が変わる可能性があるときには、管轄している機関に相談してみるのが、最も早い解決策かもしれません。

粉じんの警報値

こんばんわ。元パソコンオタクです。

最近、環境モニターや、騒音振動表示装置にメール送信装置などの警報装置を取り付けたいという要望が多く寄せられます。
その際に、警報値はどうすればよいのか質問されることがまれにあります。

粉じんの管理値は、測定の目的によっていくつかあり、目的にあわせた設定が必要になります。
大きくは作業員の安全を確保するための作業環境基準と大気環境基準(一般的には環境基準といいます)があります。

作業環境基準は、屋内作業や、屋外作業、トンネル工事などによって数値は異なりますが、規制値が設定されていので、 その規制値に従うことになります。

一方で環境基準(大気環境基準)には規制値はありません。

環境基準は、「維持されることが望ましい基準」でということで、行政上の政策目標であるためです。
粉じんの基準値としては「1時間値の1日平均値が0.10mg/m3以下であり、かつ、1時間値が0.20mg/m3以下であること。」となっています。
18年度の浮遊粒子状物質(SPM)の環境基準達成率は、一般局93.0%、自排局92.8%ということですので、地域によっては何もしなくてもオーバーしてしまうことになりますので、注意が必要です。

近隣への粉じんの飛散量について配慮を行いたい場合には、環境基準を考えがちですが、 こういった場合には、環境基準そのものを管理値として、設定するのではなく、 あらかじめ、作業をしていないときの粉じん量考慮して、管理値を設定したり。
複数箇所に粉じん計を設置して、風向風速計などのデータと併せて比較するなどの工夫が必要です。

環境基準は「維持されることが望ましい基準」ですので、屋外作業場での作業環境基準の規制値などを使用するのも、 一つの手段かも知れません。


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